【社会保険労務士】
「  冷房対策・暑さ対策は、意外と重要ですよ~~。  」



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こんにちは。今日は2021年6月18日。
6月に入って、暑い日が続いていますが、皆様、体調は大丈夫ですか?
本試験会場は冷房が効きすぎている場合又は冷房の効きが悪い場合もありますので、寒がりの人、暑がりの人は、今から冷房対策をしておいてください。
なお、真夏なのに毛布が手放せない極度の寒がりな人、又は真冬なのに極度の暑がりな人は、別の病気の可能性がありますので、心配な方は、人間ドックなどで検査を受けてみてもいいと思います。(血管の病気の可能性があるので、気をつけた方がいいですよ)

さて、日曜日に放送されている、落ちこぼれ高校から、大逆転で東大合格を目指す高校生の奮闘を描いている「ドラゴン桜」を見ていますか?
「試験問題を解いて、高得点を取り、東大に合格するためには、どうするか?」
という一見当たり前のことですが、その目標に特化したあらゆる勉強方法が紹介されています。毎回、目から鱗の勉強方法が紹介されていて、あらゆる試験に応用ができる内容だと思います。
たとえば、問題を解くときに、第1問から順番に解く必要はなく、「得意科目」又は「得点しやすい問題」から解いていくという方法が紹介されています
社労士試験の択一式試験でいうと、必ずしも労働基準法から解いていく必要はないということです。
先に健康保険法、厚生年金保険法、国民年金法を解いてから、労働基準法に戻り、一般常識を最後に解くという方法でもいいと思います。ぜひ模擬試験などを利用して自分にあった順番を試してみてください。
それから、難問でも平易な問題でも1点は、1点ということです。ですので、難しい問題に長時間を割くのは、効率が悪いということも覚えておきましょう。

桜の木

さて、雇用保険の基本手当に関するところは、ほぼ毎年出題されているので、得点効率を考えると、必ず得点したい項目です。
失業した場合に基本手当が受給できるわけですが、まず大前提として、被保険者期間の要件を満たす必要があります。

原則=離職の日以前2年間に、被保険者期間が通算して12箇月以上あること。


上記の原則は覚えている人が多いと思いますが、その他、下記のような特例がありますので、きちんと押さえておきましょう。特例をひらたくいうと次のような感じです。

次の(1)から(3)のいずれかに該当する者は、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6箇月以上あれば受給資格が認められます。
(1) 倒産・解雇等離職者(離職理由が特定受給資格者に該当する者)
(2) 特定理由離職者Ⅰ(希望に反して契約更新がなかったことにより離職した者)
(3) 特定理由離職者Ⅱ(正当な理由のある自己都合により離職した者)

一般の受給資格者ではなく、特定受給資格者とみなしてもらえれば、基本手当の所定給付日数は、下記のように大幅に増加します。

一般の受給資格者

算定基礎期間 10年未満 10年以上20年未満 20年以上
全年齢 90日 120日 150日

 
特定受給資格者

算定基礎期間 1年未満 1年以上
5年未満
5年以上
10年未満
10年以上
20年未満
20年以上
30歳未満 90日 90日 120日 180日
30歳以上35歳未満 120日 180日 210日 240日
35歳以上45歳未満 150日 180日 240日 270日
45歳以上60歳未満 180日 240日 270日 330日
60歳以上65歳未満 150日 180日 210日 240日


(上記の表のどこかは、ほぼ毎年、試験に出題されますので、必ず暗記してください!)
たとえば、45歳の人で、算定基礎期間(勤務期間)が2年間の場合で考えると、自分から退職した自己都合退職の場合は、基本手当は90日分しか支給されません。
一方、「希望に反して契約更新がなかったことにより離職した者」や「倒産、解雇等により離職した者」は、通常、特定理由離職者Ⅰ・特定受給資格者とみなされますので、所定給付日数は、180日となります。つまり、倍違うわけです。
上記のように、自己都合なのか、会社都合なのかで、受給できる基本手当の日数は大きく異なりますので、退職時には確認をしましょう。

※文中の表現は、分かりやすくするために、ざっくりとした語句の使い方をしていますので、「特定理由離職者」や「特定受給資格者」の正確な定義は、お手持ちのテキストで確認してください。



社労士講師室・伊藤修登

つづく。
※別段の記載のない限り、本原稿作成時点で施行されている法令に基づいた内容になっています。

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